★DC　レバー　ビンテージ★ の落札情報

• 落札価格：

  3,100円

  入札件数：

  29（入札履歴）

• サイト

  ヤフオク!

  残り時間

  終了

• 開始価格

  100円

  入札単位

  100円

• 数量

  1個

  商品状態

  中古

• 開始日時

  2018年3月27日 11時48分

  終了日時

  2018年3月31日 22時24分

• オークションID

  v546498768 （この商品をヤフオク!で見る）

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■商品説明

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また、今後はフェア党の党員活動が忙しくなるため、オークション出品の機会が少なくなる可能性がありますが、その点はどうかご了承お願いいたします。フェア党とは簡単に説明すると今現代のお金の奴隷となっている人々をお金の呪縛から解放することを目的とした政治団体でございます。その肝となるのは「政府紙幣」でありますが、これはタブー中のタブーであり、例えばアメリカで政府紙幣を発行しようとしたリンカーン大統領とジョン.F.ケネディ大統領が暗殺されたのは有名な話です。アメリカの通貨であるドル紙幣を刷ることのできる唯一の組織はFRBですが、これは政府機関ではなくただの民間企業であります。このFRBのオーナーにとっては、アメリカ政府が自分たちで紙幣を発行してしまったら、自分たちが用済みになり金の力で支配していたアメリカという国すら失いかねないために、政府紙幣を発行しようとする人物は大統領だろうがなんだろうが、消してしまうのはお約束事です。

海外の話で日本は関係ないだろと思う人もいますが、それは大きな間違いです。この国の通貨である円を刷れる唯一の組織は日銀ですが、日銀もただの民間企業であり、BIS（国際決済銀行）→FRB→日銀という流れの支配構造で、オーナーは実質アメリカのFRBのオーナーと同じで日銀とは名ばかりの外国人オーナーの所有企業です。この国は法律上、政府が紙幣を発行することもできず、この国の通貨である円を刷っている会社が外資系という訳の分からない国となっております。結局、この連中が何をしたいのかというと国家相手の金貸しであります。この国は毎年、政府が国債を発行して民間企業日銀からお金を借りる訳ですが、今現在で日銀に500兆円（この国全体の借金1000兆円の半分）の借金をしており、その利子として毎年5兆円の手数料を日銀に払っており、これが外国人オーナーの儲けとなる訳です。当然、日銀以外から借りている残りの500兆円分の手数料も5兆円であり、この国は自分たちでお金を刷れないがために、国債の手数料という形で毎年10兆円の無駄な出費を強いられている訳です。日本国民が納める8％消費税の年間総額が14兆円であることを考えれば、これがどれだけ大きな出費か理解できると思います。

また、政府自身が紙幣を刷れるように法律を整備していれば、こんな無駄な手数料を支払う必要は一切なく、何よりこの10兆円の手数料を払っているのは政府ではなく、我々国民であることを忘れてはいけません。少なくとも政府紙幣を発行できれば、消費税の増税の必要など全くない訳ですが、今の政府は借金が増えて大変なので、増税しないとやっていけませんの一点張りです。今の政治家がただのアホであることは間違いないですが、この仕組みに気づいている政治家でも自分の命と国民生活の改善を天秤にかけた際に、やはり自分の命が大切だと思ってしまうのでしょう。なんせ、「政府紙幣」はタブー中のタブーであり、政治家としてこれに触れることは死を意味するのは歴史を見ても間違いなく、日本の暴力団に多額の資金提供をしているのは、この日銀の外国人オーナーが所属するグループ（イルミナティ）であり、政治家一人殺す事はなんてことありません。余談ですが、「政府紙幣」と同じく「特別会計」というタブーに触れた石井紘基衆議院議員が、暴力団に刺殺された事件も記憶に新しいです。

結局、今の利権まみれの政治家の中で自分の命を捨ててまで国民に奉仕する政治家は皆無です。ただ、幸福実現党の与国秀行という政治家のように、公の場で堂々と「政府紙幣」と「特別会計」に触れる発言をして、自分の命を捨ててでも国民に奉仕すると宣言している変わった政治家がいるのも事実です。日本の政治政党の中で、政府紙幣発行を公約にしているのはフェア党と幸福実現党だけですが、フェア党は知名度がないためにマスコミで取り扱われる事はありませんが、幸福実現党に関しては支持母体である幸福の科学の会員数が数十万人もいるにも関わらずマスコミに一切取り上げられないのは、「政府紙幣」について触れてしまっている事が原因でしょう。なにせ、電通を筆頭に日本の大手マスコミ9割を所有しているのは、先ほど述べた日銀の外国人オーナーが所属するグループでありますから、自分たちにとって都合のわるい政治団体を報道しないのは当然と言えば当然です。余談ですが、トランプがアメリカの大手マスコミに日々叩かれているのも、彼がFRBの解体と政府紙幣の発行を計画しているからです。

ついでに言うと、この国の選挙を仕切っている㈱ムサシという会社も日銀の外国人オーナーが所属するグループの所有物であり、期日前投票用紙の書き換えや選挙当日の投票用紙を集計する機械のプログラミングを変えて、自分たちに都合のわるい人物を落選させるといったことは朝飯前です。この国はお金を発行する機関だけでなく、選挙を管理する機関までも外資系という本当に終わっている国であります。また、イルミナティの一員でもあったロシアのスターリンの名言に「選挙結果を決めるのは、投票する人物ではなく、集計する人物である」とありますが、まさにそのような事が現実に起こっていることは知っておいて損はないと思います。トランプは前回の大統領選で、ヒラリーが勝利するように仕組まれていた不正選挙を、彼のバックにいる軍産複合体の力を借りて乗り切りましたが、日本でこの不正選挙を乗り切るには、可能な限り期日前投票は行わず、今の低い投票率を底上げする以外に方法はないでしょう。

話が少し脱線しましたが、今後の社会のありかたを考えた時に、今一度お金の本当の仕組みを理解できなければ、多くの人々が不幸になることは間違いないでしょう。政府自身がお金を刷れないために、日々膨れ上がる借金の返済を理由に増税につぐ増税。消費税は10％から20％はては30％、我々の世代よりも子の世代はさらに貧しく、孫の世代はさらに貧しくといったところです。消費税の増税に関しては経団連が自民党に多額の政治献金をして圧力をかけているのは周知の事実です。輸出の割合が大きな大企業にとって消費税の増税は、かなり美味しい話です。この国には「消費税還付金制度」という輸出系の大企業にとって打ち出の小槌のような制度があります。例えばトヨタ自動車は毎年この「消費税還付金制度」のおかげで3000億円以上の利益を得ております。もちろん、我々の納める税金から国がトヨタ自動車に支払っている訳ですが、1％消費税が上がるだけで、輸出系の大企業は何もしなくても100億円単位の利益が上がる仕組みです。この還付金制度を受けている大企業の還付金の総額は年間10兆円近くあり、これが、この国が消費税の増税をしても税収が減るといった矛盾を起こす最たる原因であります。当然、大企業にとっては、中小企業や国民が消費税UPで苦しもうが、そんなこと知ったこっちゃないでしょう。ただ、これが我々の選んだ資本主義社会の本質なのですから、文句は言えないでしょう。

また、近いうちに資本主義社会が崩壊すると言われておりますが、物を消費しつづけないと成り立たない資本主義社会ですから、今現在のように物が異様にあふれて消費する意欲さえわかない社会や少子高齢化で消費を担う若い世代が著しく減少しているのを見ればあながち嘘でもないと思います。これだけ物が売れず有り余っているにも関わらず、それでも企業が物を作り続けられる仕組みを下支えしているのは、民間銀行の「信用創造」に他なりません。これは日銀が紙切れからお金を作りだすのに対して、民間銀行が実在するお金がないにもかかわらず、データ上でお金を作れる仕組みです。簡単に言えば詐欺なのですが、例えばあなたが、りそな銀行に1万円預ければ、りそな銀行は、その預かった1万円を元手に2000万円のお金をデータ上で作りだせる仕組みです。そんな馬鹿なと思うでしょうが、そんな馬鹿なことがまかり通っているのです。もちろん、りそな銀行はその2000万円を企業に貸して利息で儲ける訳です。これを商売だという方もいますが、そんな事はどうでもよいことで、問題は実体を伴わないお金がバブルを生みだすということで、それはいつか必ずはじけるという事です。

現在、この国の企業や個人の預貯金などの総額は1300兆円ほどありますが、実際に現金として存在するお金はたった100兆円ほどであります。90年代のバブル崩壊を引き起こした際の実態を伴わないお金の何百倍もの実態を伴わないお金が今現在も存在しており、90年代のバブル崩壊はただの余震で、数年以内に本震がくるとも予想されております。そうなるとどうなるかは、何となく想像できると思いますが、我々以上に困るのが、当事者である銀行自身です。そのため、日本の銀行を含め世界の銀行を所有している「偽ユダヤ金融資本」が第3次世界大戦を起こして、この金融詐欺をうやむやにしようと躍起になっておりますが、イルミナティの一員だったオバマとは違い制御不能なトランプや、イルミナティの裏切り者であるプーチンの抵抗などもあり、あまり上手くはいっていないようです。ただ、所有するマスコミや買収した政治家を使って第1次世界大戦や第2次世界大戦を引き起こすことに成功した連中なので油断は禁物です。また、日本への原爆投下を決定した軍の諮問会議のメンバーの大半もイルミナティのメンバーであったことは周知の事実です。彼ら自身の発言に、「我々のNWO計画の最大の障壁は日本人の存在だと」とありますが、日本人である時点でこのような頭のいかれた連中に目をつけられていることは知っておいて損はないでしょう。

この国が発がん性の高い遺伝子組み換え食品や食品添加物の世界最大の消費国であるのも、世界人口の約1％である日本人が世界に流通している40％の薬を消費しているのも、福島原発の汚染土壌が全国各地の公共施設や公園などに使われているのも、また、小泉政権時の竹中平蔵の派遣法改正後に、この国の労働者全体の4割が派遣社員になって子供をもてないぐらい貧しくなり、安倍政権では政府が毎年外国に100兆円ばらまいても、国内の少子化対策には1兆円も使わないのは、全ては「偽ユダヤ金融資本」の日本人を根絶するための策略であることは知っていてほしいです。連中の手先であったフランシスコ.ザビエルの日本視察依頼、日本人の民度の高さを知りNWO計画の妨げになることに気づいた連中は、すぐさま日本の植民地化を計画しましたが、これは織田信長や豊臣秀吉の防戦により失敗しております。次に仕掛けてきたのは明治維新の時であり、坂本龍馬などを抱え込み当時の幕府に不満を持つ下級武士や在日部落の民への武器や資金援助をもって倒幕に成功した後に日本侵略に成功しております。余談ですが、現在の森友学園問題の本質は、この日本侵略以降、「偽ユダヤ金融資本」の手先として甘い汁を吸い続けてきた在日や同和の存在であります。この連中が森友学園のように土地転がしで税金をかすめとるのは今に始まったことではありません。なんせこの国には同和貴族なんてのもいるくらいですから。同じ穴の狢のマスコミは絶対にこの事には触れません。マスコミや暴力団やエセ右翼団体に在日が多いのもこのような歴史的な流れによるものです。

もう一つ知っていてほしい今そこにある危機は、前門の虎である「偽ユダヤ金融資本」に対して後門の狼である「中国共産党」でしょう。今現在、中国資本が北海道や沖縄の土地を買い占めております。別にこの連中がオセロゲームをしたい訳ではなく、本気でこの国を欲しがっているのでしょう。あなたの身の周りにも旅行客か工作員か区別のつかない中国人がいたりするかもしれませんが、特に中国軍によるチベット民間人の虐殺の事実を知れば中国共産党の本性が少しは理解できると思います。また、なぜ日本政府がこのような事を見て見ぬふりをしているかは、すでに中国資本に買収された政治家が大勢国会にいるからでしょう。残念ながら与党野党を含め既存の政党に日本を守ろうという気概のある政党はないでしょう。今の政治家連中に国家運営を任せていれば間違いなくこの国は滅びるでしょうが、そうならないためにも1日も早く一人でも多くの方が政治に目覚めてくれることを祈ります。先日、イタリアでは、「五つ星運動」という市民団体から始まった小さな政党が総選挙で与党になりました。今はインターネットやSNSやYOUTUBEなどのツールがあるため、本当に国民のためになる政策を掲げていれば、この五つ星運動のように小さな政治政党でも設立数年で与党になることすら可能な時代でありますので、小さな政治政党でもあなたの良いと感じた政党なら応援する価値は十分にあると思います。何度も言いますが、与党野党も含めて既存の利権まみれの政党には何も変えることはおろか、物事をわるくすることしかできません。働き方改革（別名働き方改悪）などがいい例ですが、この20年間GDPがずっと横ばいで全く経済成長をしていないのも、無能な政治家たちが口先だけで何もしてこなかったいい証明でございます。

先ほどの働き方改革に関しては、経団連が労働者の残業代を払いたくないがために、政府に働きかけて作らせた法律でありますが、その内容が露骨すぎたためとん挫したことは記憶に新しいです。また、今後はAIやロボット技術の発達によって多くの職種で失業者が出ると予想されておりますが、それは間違いないでしょう。経団連のような拝金主義が文句を言う労働者よりも、何も言わず従順に働いてくれるAIやロボットを選択するのは自然な流れであります。また、現在政府が少子化対策による労働人口減少を補うため毎年20万人の移民を受け入れることを表明しておりますが、これによってあらゆる職種の低賃金化もしくは職自体が移民に奪われることを懸念する声も多々あります。他にも治安の悪化も懸念されております。同じく、少子化による労働者の減少を補うために定年の引き上げと合わせて年金の支給を75歳からとすることも表明しておりますが、どれだけの方が今の仕事を75歳まで続けられるというのでしょうか。そもそも、根本的な原因である少子化対策を一切行わないのは何故かと疑問に思われるでしょうが、それは先ほど述べた日本人根絶のためなのであしからず。

これから予想されるこのような労働環境の劣悪化を乗り切る方法は、ベーシックインカムという制度以外にはありません。この制度は政府が毎月全国民に生活に必要な最低限の金額を給付するシステムで、海外の一部地域ではすでに社会実験が始まっている段階であります。ただ、この制度を成立させる絶対条件は最初に述べた「政府紙幣」であります。この国のように自分で紙幣を発行できない国が、ベーシックインカムを開始すれば、やみくもに借金を増やすだけで、結局は子供や孫の世代に借金のつけを払わせることになります。今は日本のマスコミでもこの制度を取り上げていますが、これは単純に日銀のオーナーが日本にもっと借金を増やしてもらい利子収入を増やしたいがために、所有するマスコミを使って国民の世論操作を行おうとしているだけなので騙されないほうがいいでしょう。教育無償化なんてのも同じように綺麗ごとを言って借金を増やさせたいだけです。結局何々の無償化なんて聞こえの良い政策を行っても、国が自分で紙幣を発行できない限り、ただそのつけが次の世代にまわされるだけで、無責任な政策でしかありません。なので、この国が自分たちで紙幣を刷れるように法律を整備できれば、教育無償化はもちろん高速道路の無料化やベーシックインカム制度の実現に加え、「無税国家日本」を作ることも可能です。政府が紙幣を発行できれば、公共事業や社会福祉で必要なお金をわざわざ国民や企業から巻き上げなくても済むんですから。「政府紙幣」でそれを行うとしているのが、我々フェア党でございますが、偽ユダヤ金融資本の妨害に合うことは間違いないでしょう。

また、このベーシックインカム制度を使えば、犯罪の抑制や少子化対策や地域格差の是正にもなります。そんなことしたら、みんな働かなくなるだろという意見もありますが、この先AIやロボット技術が進化するのですから、人間が働かなくてもAIやロボットに働かせればいいだけの話です。職が奪われるというのはネガティブな考えであり、面倒くさい仕事を人間の代わりにしてくれるから助かるなといったポジティブな考えもありでしょう。また、このベーシックインカム制度は完全に破たんしている年金制度の代わりにもなり、老後の安定した生活の基盤にもなります。そもそも、そんなお金どこにあるんだという意見もありますが、これは特別会計を知っていれば全く問題ありません。この国は一般会計100兆円以外に特別会計で300兆円以上の予算を毎年組んでおりますが、特別会計に関しては一部は国内の天下り企業の設立や政治家のポケットに入っており、その他大部分は偽ユダヤ金融資本の所有する海外の企業に渡っているのは紛れもない事実であります。また、間接的に暴力団への援助資金になっているのも分かっております。特別会計について追及すると政治家が殺されたり、特別会計の内容については非公開であったりと滅茶苦茶な部分が多々ありますので、ロクな使われ方はしていないでしょう。今まで日本人のためには使われてこなかったこの300兆円分の予算を日本人のために使うことができれば、我々の生活水準はガラリと良くなりますが、これを実行するには偽ユダヤ金融資本が支配するアメリカからの独立が絶対条件となります。

最後に、フェア党のスローガンに「日本から世界を変えよう」とありますが、皆様が思っている以上にこの国が世界平和のために非常に重要な役割をもっていることに気づいていただければ幸いでございます。また、その使命を日本人の一人ひとりが担っていることにも気づいていただけれ幸いでございます。世界最古の聖書である死海文書には、「荒廃した世界を救うことができるのは、東の果てにある聖書を知らない国」とあったり、かつてヒトラーの天敵と言われたシュタイナーという人物が「地球の原型は正四面体でありその頂点には日本が位置する」という言葉や、大本教の出口王仁三郎は「日本は世界のひな型である」といったように世界大陸を全て繋げると日本列島と同じ形ができあがるのも決して偶然ではないでしょう。また、1400年ほど前に書かれた中国の禁断の書物である推背図にも、「日本から世界の救世主が現れる」との記述があったり、アメリカのエドガー.ケイシーもこれと同じようなことを述べております。ただ、この救世主とは一人のスーパーマンでなく、我々一人ひとりの目覚めのことを示しているとも言われております。他にも、この国には酒井将軍によって発見されたエジプトのピラミッドより古いピラミッドや世界最古の歴史書と言われる竹内文書が存在したりします。また、100年ほど前にできた量子力学に携わる学者たちによって「神の数式」が作られ、この宇宙が10次元以上の世界であることが証明されましたが、この国には1500年ほど前より「ひふみ九九算表」という0から9の数字を使ってこの世とあの世があることを証明する数式のようなものも存在しております。カクミチオという日系のアメリカ人物理学者の神は数学者だという発言もこの「ひふみ九九算表」を見れば納得できるかと思います。

竹内文書に関しては、日本の初代天皇である神武天皇以前の天皇の記載があり、その即位年数は数千年や数万年と書かれております。そんな馬鹿なと普通は思いますが、最近になり遺伝子工学の世界で興味深い発見がありました。一般的な人間が持つDNAは2重らせん構造なのですが、最近生まれてきた子供たちの中に3重らせん構造をもつ子供がいることが判明しました。この3重らせん構造のDNAを持った子供たちの多くが天才少年や天才少女であることも分かっております。普通の人間は脳の性能の10％しか使えなかったり、DNA内の90％以上がジャンク遺伝子で何の役に立っているのか不明な部分があります。その原因は本来我々のDNAが12本のらせん構造であったが、何らかの理由でらせんが2本に退化してしまったためと言われております。また、細胞の寿命を決定しているのが、このらせんの末端にある塩基情報の長さであり、単純にらせんが増えればそれだけ寿命が増えることになり、大昔の12本らせんを持っていた何者かが数千年もしくは数万年生き延びることは決して不可能な話ではないでしょう。また、らせんが増えるほど脳の使用可能領域が増えるので、その状態であれば脳をフルに使用でき、聖徳太子のように七人の人間の話を同時に聞くような離れ技をやってのけることもできたかもしれません。

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